日本最強の医療保険！？ その名は…

　胃がん121万円、急性心筋梗塞218万円※1、これ何の値段かご存知ですか？
　病気ごとの医療費の平均金額なんです。やっぱり病気になると大変だ！と、あわてて医療保険を探し始めるあなた！だいじょうぶ、あわてる必要はありません。なぜならほとんどの皆さんは既に日本最強の医療保険に加入しているからです。その名も“健康保険”。

　なーんだとがっかりしないで！もう少しだけお付き合いください。
　では健康保険のすごさを実証するために、平均して121万円の医療費がかかる胃がんの場合を例に、健康保険の手にかかると実際の負担額はどうなるのか、シミュレーションしてみましょう。まず健康保険では、医療費の3割が自己負担額（3歳以上70歳未満の場合）なので、残りの7割は健康保険が保障してくれます。でもまだ3割、36万円は大きいな…、いえいえさらに、健康保険では1世帯あたりの1ヶ月間の自己負担額に上限を設けてくれています。高額療養費制度※2といいますが、例えば年収500万円のサラリーマンなら、この場合1ヶ月間で約8.9万円の負担でOK、実に112万円を健康保険が保障してくれるんです。

さすが最強！まだまだ多彩な保障
　これだけではありません。サラリーマンの方、長期の入院で会社を休んで有給を使い果たしたら…、当然ながらお給料は減ってしまいますよね。健康保険には傷病手当金という保障もあって、この場合も1年半の期間にわたってお給料（標準報酬日額）の2/3を補填してくれる※3んです。健康保険、すごい！

　その他、女性には出産したら1児につき38万円の出産育児一時金がもらえたり、サラリーマンの方は所属している健康保険組合によって独自給付が上乗せされたりします。

　ちなみに筆者の所属している健康保険組合では、上記の高額療養費制度にさらなる上乗せがあり、自己負担額は1ヶ月あたり最高でも2万円で済んでしまったり、出産育児一時金に11万円が上乗せされたりします。

医療保険っていらなくない…？
　じゃあ民間保険会社の医療保険っていらないなぁ、その考え方も一理アリですが、残念、健康保険では保障されない部分もあるんです。

　その代表的なものは入院時の食事代と差額ベッド代。入院時の食事は1食あたり260円、3食食べると1日あたり780円が必要です。

　差額ベッド代とは、一定の水準を超える環境を備えた病室（個室、少人数の部屋など）に病院が設定した特別料金から公的に定められた基本的費用を引いて算出された差額分のことです。この差額ベッド代は患者の希望で病室を選択した際などに発生しますが、平均金額は1日あたり約5,600円※4です。個室で治療に専念したい方や、特にプライベートを重視したい女性には必要な費用かもしれません。

　その他の雑費として、入院した時の衣服代など、準備費用も考えられます。また専業主婦の方は、家事や育児を一手に担っていますから、残されるご主人やお子さまの外食費やあるいはハウスキーパー代、といった費用が発生する可能性もあります。その他にもお見舞いに来る家族の交通費や退院後のお見舞い返しなど、考えるといろいろありますね。とにかく病気と闘うには一定のお金が必要なんです。

　これらに備えるため1日あたり1万円くらいの医療保険に加入する、というのもよい対処法です。でもこれはあくまでも自己判断、病気のときの出費は貯金でまかなえばＯＫ、これも１つの考え方です。何より貯金は、治療費以外の目的でも使用できますから、便利な存在ですね。

あなたの健康保険、見直してみましょう
　いかがでしょう。健康保険のすごさ、わかっていただけましたか？
　先日の新聞報道で健康保険の保険料未納率が高まっている、とありました。金銭的な理由ではなく、健康保険なんて意味無いよー、という理由で保険料を払っていない方がいたら、ぜひきちんとお支払されることを強くおすすめします！それと、サラリーマンの方はご自身の健康保険を調べなおして見ましょう！意外な給付が発見できるかもしれませんよ。

※1　社団法人　全日本病院協会HPより（2004年4月～2005年3月の平均データ）

※2　高額療養費制度 医療費の自己負担額 （70歳未満のみの世帯）

上位所得者 150,000円＋（医療費-500,000）×1% 一般 80,100円＋（医療費-267,000）×1% 低所得者 35,400円

・上位所得者：標準報酬月額が53万円以上の被保険者及びその被扶養者
・低所得者：生活保護の被保護者や市町村民税非課税世帯などの方
・一般：上記に該当しない方

※3　傷病手当金の支給を受けるには、次の4つの要件を満たすことが必要です。
1.療養のため労務に服することが出来ないこと。
2.労務不能の日が継続して3日間あること。（年次有給休暇を利用した休業でも、会社の公休日でもかまいません）
3.労務不能により報酬の支払いがない、又は報酬が傷病手当金より少ないこと。
4.健康保険の被保険者であること。（国民健康保険は含まない）

※4　厚生労働省「平成15年7月特別の療養環境の提供に係る病院の患者負担状況調査結果」

＊本内容は、平成21年4月現在の公的医療制度を参照して記載しています。