保険会社の社員が入っている生命保険

保険会社の社員はどんな保険に入っているの？
　もちはもち屋、何事もその道のプロが選ぶものには、うなずける理由がありそうですよね。生命保険もあまたありますが、保険会社の社員が入っている保険って、なんとなく良い保険のような気がしませんか？

　まだ保険業界十数年の私ですが、これまで同僚や同業他社の方自身の保険について見聞きしてきた体験から、なるほど！と思った加入パターンをご紹介します。

死亡保険編
　ご自身が亡くなった場合に備える死亡保険は、実は個人向けには販売されていない保険がひそかに選ばれています。
それは団体定期保険という保険です。

　サラリーマンの方なら聞いたことがあるかもしれません、別名では“グループ保険”と呼ばれる商品です。

　これは、会社の従業員を１つの団体として契約する保険で、加入する人数が多いほど高い割引率が適用されたり、保険期間が１年と短い、などの理由で、普通に宣伝・販売されている生命保険より保険料が安くなっています。

　特に、お子さまがまだ小さい、責任世代のお父さんは、保障不足を補うために普通の死亡保険ではなく団体定期保険に加入している方がけっこういます。

　私の肌感覚では、一般向けに販売している自社商品の販売ノルマが無い内勤の人たちの方が、この団体定期保険に加入している割合が高かったように思います。
純粋に欲しい商品を選べるからでしょうか…。

　もう１つ、団体定期保険でうれしいのは、毎年剰余金がある場合、配当が出ることです。この剰余金は多い年では天引きされた保険料1年分の数十パーセントになることもあり、うれしいものです。

　一方で団体定期保険のデメリットは、会社を退職すると保険も脱退しなければいけないことですが、特に転職を考えていない方であればそのデメリットもあまりないでしょう。

　定年もありますが、そのころには高額な保障も必要なくなっているでしょうから。

　サラリーマンの方は、ひっそりとイントラサイトや回覧などで回ってくる団体定期保険のチラシを、ぜひチェックしてみてください。

　生命保険を見直す手段として大いに活用できるはずですよ。

医療保険編
　医療保険の１つの分け方として、保険期間が一生涯のものと期間が定まったものがあります。医療保険マーケットでは、一生涯のものが圧倒的なシェアを占めているのですが、保険会社の社員の中には期間が定まったものをあえて選ぶ人もいます。その理由もうなずけるものでした。

　期間が一生涯の保険は、「病気のリスクが高まる老後に備えて、若いうちから一生涯の保険に加入しておきましょう」というのが１つの売り文句ですが、保険料は将来のリスク分を若いうちに負担するので、若いうちの保険料はどうしても割高になります。

　でも、例えばわたしのような30代の人だと、30年、40年後の物価や、医療技術の進歩度合い、さらに揺れに揺れている健康保険制度だってどうなっているかわからないですよね。

　また、医療保険はその内容が年々進歩していて、ここ10年を見ても時代に合わせた新たな保障や、保険料の低廉化などが起こっています。

　ですから、30年後に今の医療保険がどこまで役に立つのか、不明瞭なことが多いのです。

　それなら、現時点では保険料が安い、期間の定まった医療保険にして、高齢時の入院や手術のリスクは貯金で備えよう、という理由でした。貯金なら、使途は自由ですしね。

　それともう１つ、中には医療保険に入らず、がん保険や、特定疾病保険にだけ入っている、という人もいました。

　がん保険は、読んで字のごとくがん治療時の入院給付や一時金を受取れる保険、特定疾病保険はがん、脳卒中、急性心筋梗塞で所定の状態に該当した場合に一時金を受取れる保険です。

　ではなぜ医療保険に入らないのかというと、その理由は、健康保険があるからです。

　一般の病気は、健康保険が治療費の７割を負担してくれますし、高額療養費制度によって１ヶ月の負担額には上限※もあります。そのため、一般の病気は健康保険と貯蓄でカバーし、重い病気であるがんなどには、がん保険や特定疾病保険で備える、という考え方です。

保険加入の目的を明確に
　保険会社の社員は、保険に加入する目的と、保険でカバーできるもの、できないものの理解ができているので、商品を選ぶ際にも判断軸ができているんですね。

　ただし、上記はあくまでも一例で、ご家庭の事情が個々に違うように、保険選びも万人に共通の正解などありません。

　保険は、リスクをカバーする手段にすぎませんので、ぜひみなさんも、まずは保険加入の目的を明確にすることをお勧めいたします。以上が、みなさんの保険選びの参考になれば幸いです。

※例えば、一般の所得の方なら1ヵ月の自己負担が約8万円を超えたら、それ以降の金額は医療費の1％ですむので、大半の方は1ヵ月に9万円程度の負担に収まることになります。