株価・投資信託検索

あなたはどちら?インデックスとアクティブ

2008年09月01日

インデックスファンドとアクティブファンド、どちらがいいという議論には明確な結論がありません。今回は基本を確認した後に、前者が良いケースと後者が良いケースに一刀両断してみましょう。

そもそも、インデックスとアクティブとは?
投資信託に限らず、運用にはインデックス運用とアクティブ運用の2つの手法があります。インデックス運用とは、特定のマーケットの指数(例えば、日本株なら日経225やTOPIX)に連動する運用のこと。一方、アクティブ運用は、特定のマーケットの指数を上回る運用を目指します。

つまり、インデックスファンドは「平均点」を取りに行く投資信託であるのに対して、アクティブファンドは積極的に「平均点+α」を狙っていく投資信託であると言えます。

インデックスファンドの賢い選び方は?
もし、あなたが「インデックスファンドで運用しよう」と決めたなら、ファンドの選び方は簡単です。インデックスファンドで運用した場合のリターンは「市場平均-総コスト」になりますので、単純にコストが低いものを選べばいいのです。

投信のコストには、購入時の「販売手数料」、保有期間中に継続して掛かる「信託報酬」、解約時の「信託財産留保金」の3つがありますが、5年~10年の中長期運用を前提とすると、インデックスファンドの運用成績に最もインパクトを与えるのは「信託報酬」です。 国内株式のインデックスファンドの信託報酬は「年0.5%~0.8%」前後、外国株式のインデックスファンドの信託報酬の相場は「年0.8%~1.1%」前後が相場であることを参考にして、信託報酬の低いインデックスファンドを見極めましょう。

ちなみに、少しまとまったお金(10数万円~)を国内株式のインデックスファンドに投資するなら、信託報酬が0.1%前後と格段に低い「ETF」を利用した方がいいです。

アクティブファンドの賢い選び方は?
もし、あなたが「アクティブファンドで運用しよう」と決めたなら、ファンドの選び方は少し難しくなります。なぜなら、過去の国内外の様々なデータは「少なくとも、アクティブファンドの半分以上は(コスト差し引き後の成績が)市場平均に負ける」と物語っているからです。

まず、10年以上の運用実績がある(上昇相場と下降相場を2回以上経ている)アクティブファンドの中から選びましょう。そして、過去の実績において、基準価格の騰落率(信託報酬を差し引いたリターン)がベンチマークを十分に上回っているファンドを選びましょう。さらに、過去にベンチマークを上回った原因が今後も継続する可能性が高いか、見極めておきましょう。これだけの基準で判断して合格のアクティブファンドなら、インデックスファンドに投資するよりもコスト差し引き後で高いリターンを得られる可能性は十分にあると思います。

インデックスファンドが良いケース、アクティブファンドが良いケース
まず、一般的な債券(格付の高い債券)に投資する場合、割安な投資機会が少ない(市場の効率性が高い)ため、アクティブファンドが市場の平均を上回ることは極めて難しいです。よって、債券に投資するファンドに関しては、原則としてコストの低いインデックスファンドを利用した方が良いでしょう。

次に、株式に投資する場合、割安な投資機会が十分に存在する(市場の効率性が低い)ため、中長期で市場の平均を上回るアクティブファンドも一定の割合で存在します。その最たるものは、ファンドではありませんが「バークシャー・ハザウェイ」という上場会社。世界一の投資家、ウォーレン=バフェット氏が経営する投資持株会社である同社は、過去40年以上に渡って、年平均20%以上の成長率で純資産が伸び続けています(バフェット氏の有名な言葉に「もし市場が効率的なら、私は今ごろ物乞いをしていただろう」というものがあります)。

よって、株式に投資するファンドに関しては、コスト差し引き後のリターンが市場の平均を十分に上回る可能性が高いファンドを見極める自信がある人はアクティブファンドを利用したほうがいいですが、具体的なファンドの優劣を自分自身で見極める自信がない人は、コストの低いインデックスファンドを利用しておくのが妥当な(後悔しにくい)選択といえるでしょう。

株式会社 住まいと保険と資産管理
ファイナンシャルプランナー 白鳥光良
提供:株式会社FP総研


    コラム評価
    このコラムは参考になりましたか?
    参考にならなかった12345678910参考になった

    おすすめ情報

    注目情報注目情報
    本サイトにおけるいかなる情報も保証されるものではありません。本サイトの情報に基づいて被った損害に対して、弊社および情報提供元は一切の責任を負いません。株価データは東京証券取引所、大阪証券取引所、ジャスダック証券取引所、野村総合研究所から情報提供を受けています。日経平均株価の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。データは最低20分遅れ、またはそれより古いことがあります。