
「この仕事をやってきてよかった!」と本気で思える瞬間―― それがボーナス支給日。現金なものですが、労働意欲や愛社精神も急上昇する日です。ご存知のようにボーナスというものは、自分が働いている企業の業績に直結、利益によって変化します。ですから日々の仕事量や社会情勢、街の雰囲気を見ていれば、ぼんやりと額が見えてきたりもします。
今回のアンケートでは、35歳、働き盛りのパパ世代が考える、「ボーナス額が多そうな企業」を率直に聞いてみました。上位にランクインした企業は、どれも日本を代表する企業に間違いはありませんが、過去最高益を出した企業あり、大幅な営業赤字に陥った企業ありで、イメージと内実のギャップも生まれているようです。

パパ世代が考える、「ボーナス額が多そうな企業」第一位は「トヨタ自動車」。第二位が「フジテレビジョン」でした。どちらもそれぞれが業界の雄として君臨。生涯賃金においても同業他社より、一歩も二歩も先を行っていました。上位ランキング5社のうち、今年春の決算で、昨年比で利益を伸ばしたのは3位の「任天堂」だけ。これは日本が持つポテンシャルから見れば、寂しい結果と言わざるを得ません。
日本企業は今、それは中小に限らず世界的大企業まで、景気悪化の大波をもろに受けて、大幅な生産縮小や人員削減を迫られています。人員削減については、“明日は我が身”と思いながら、日々仕事に励んでいるビジネスマンたちも多いことでしょう。昨年起こった“リーマンショック”以降、様々なものが変ってしまいましたが、何より変ったのは「人の心」。会社にすべて任せて大丈夫! という時代の終わりを感じ、何より自己防衛能力の大切さを知ったのですから。
今も将来的にも、『マネーマネジメント力』は、時代の荒海を渡っていく私たちにとって、求められる必須のスキルです。上場投資信託『ETF』は、リアルタイムで取引可能な機動性、安価に設定された手数料、指数や通貨に連動した商品が多く、その分かりやすさからも人気となっている金融商品です。ビジネスマンたちのマネープランにとって、投資初心者にもベテランにも、きっと満足がいく、未来の強い相棒となってくれるはずです。

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