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第8回　投資信託のコスト

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申込手数料

手数料に関するさまざまな仕組み

段階手数料制

購入金額が大きくなるほど手数料率を逓減する方式です。大口逓減制などともいわれ、一部の投資信託で採用されています。

段階手数料制の例

1口以上1億口未満

基準価額の3.15％（税抜3.0％）

1億口以上

基準価額の1.575％（税抜1.5％）
ノーロード（無手数料）

申込み時に手数料を取らない投資信託を「ノーロードファンド」といいます。
ロード（load）は“負担”“重荷”等の意味です。
一般に、株式投資信託は申込手数料が徴収されるファンドが多く、公社債投資信託では申込み時ノーロードとするファンドが多くなっています。
株式投資信託の中でも、オンライン販売を中心とする場合や、運用会社が直接販売する場合などで、ノーロードが採用されるケースがあります。

解約時手数料（換金手数料）

一部の投資信託では、販売時に手数料を徴収せずに、投資家が投資信託を解約する際に手数料を徴収する場合があります。この手数料を解約時手数料、または換金手数料と言います。
投資家が短期で換金する場合には解約時手数料が高く、長期に保有するほど解約時手数料が低くなる、などの手数料体系を設定し、投資家に対して、より長期の投資を促すといった工夫も見られます。

外枠手数料と内枠手数料

追加型株式投資信託の申込手数料は通常、投資家が購入する際に適用される基準価額に手数料率を掛けて計算されるため、外枠手数料と言われます。

一方、単位型投資信託の申込手数料は、当初の申込単位(通常1口＝1万円)の中から徴収されることが多く、これを内枠手数料と言います（一部には外枠手数料制度を採る場合もあります）。内枠手数料の場合、運用開始時の基準価額は1万円ではなく、1万円から手数料分を差し引いた額になります。

申込手数料の水準は、各投資信託や販売会社によって異なります。また、同一の投資信託でも、販売会社ごとに手数料率が異なる場合がありますので、投資信託を購入する前に、情報を収集して確認しておくといいでしょう。

掲載日：2008年1月28日

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